今後の懸念材料になるとみられるのは、ベトナムがつまずいた資金面だ。アジア大会は地域の特色を反映した競技の採用などが進んで規模が拡大し、10年の中国・広州大会では競技数がオリンピックの26を大きく上回る42に達した。規模縮小の方向に向かった仁川大会でも36競技が実施され、参加45カ国・地域からの選手団は約1万3000人に及んでいる。
これにともなって会場整備などの準備費用や運営費も回を重ねるごとに膨れあがっており、ベトナムも1億5000万ドル(約162億円)から最大で5億ドルともされる費用が重荷となり、辞退を決断したとされる。
これに対し、KOI幹部は「今回選ばれた3都市はすでに世界基準の競技場を有している」と述べ、開催に向けて自信を示した。しかし、新たに建設が必要な施設もあるほか、鉄道や道路といった輸送インフラなども並行して整備を急がねばならなくなるとみられている。
開催決定をインフラ整備の起爆剤とし、アジア大会を新たな成長への踏み台とできるか、インドネシアの今後の動きに注目が集まっていきそうだ。(シンガポール支局)