「パソコン販売は前年と比べて２倍以上だ」

　ビックカメラ池袋本店のパソコン売り場では、今年に入りパソコンの買い替え需要が本格化した。「１５万円くらいの高価格商品も売れている」と販売員の表情も明るい。

　電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）の国内のパソコン出荷台数は、１月が前年同月比６３・８％増の１０６万１０００台、２月が同２２・２％増の１２３万７０００台と、それぞれ同月では過去最高を記録した。

　買い替え需要を喚起した最大の要因は、ＸＰのサポート終了だ。ＭＳはサポートの終了で、よりセキュリティー機能の高い新ＯＳへの移行を促すのが狙い。日本ＭＳの高橋正和チーフセキュリティアドバイザーは「４月９日以降、ＸＰのサポートは一切しない」と強調する。

　調査会社ＩＤＣジャパン（東京都千代田区）によると、ＸＰの利用者数は昨年末時点で法人が７２３万台、個人が５９７万台に上る。こうした利用者らが、消費税率の引き上げを視野にパソコン購入に踏み切ったとみられる。

　パソコンメーカー各社も前年同期に比べ販売を伸ばした。富士通は２０１３年３月期に最終赤字だったパソコン事業が、１４年３月期は黒字に転じる見通しだ。

　ただ、特需に伴う反動減を懸念する声も多い。富士通は「１４年度前半まで若干、買い替え需要は残る。だが、４月以降の反動減はある程度覚悟している」と打ち明ける。

　ＩＤＣジャパンによると、タブレット端末の１３年の出荷台数は前年比６７・２％増の７４３万台で、パソコン市場を侵食しているのは明らかだ。メーカー幹部は「パソコン販売の盛況は今回が最後になる」との声も出ている。