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ソニーとMS、ゲーム機販売ヒートアップ 中国市場が鍵に
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ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)が昨年末に発売した据え置き型ゲーム機「プレイステーション(PS)4」の世界販売台数が700万台を突破した。豊富なソフトや、他の利用者とプレー中の動画を共有できる機能などが支持されている。一方、米マイクロソフト(MS)の「Xbox One(エックスボックス・ワン)」も500万台を突破しており、販売競争がヒートアップしている。
SCEは昨年11月、PS4を米国を皮切りに投入し、現在、欧州や日本など72の国・地域で販売している。今年2月に計画より1カ月以上早く500万台を販売していたが、今月17日、700万台を達成したと発表した。旧型のPS3を大きく上回る販売ペースになっている。
PS4はソフトを開発しやすくしたことで豊富なラインアップがそろい、コアゲーマーと呼ばれるファンらに支持された。
さらに、コントローラーの「シェア」ボタンを押せばプレイしたゲームの映像を交流サイトに掲載できる機能や、自分の姿や表情を撮影してインターネット上で生中継できる機能などを備えており、人気を集めているという。
対するMSも昨年11月に「Xbox One」を発売した。ネットとの連携などを強化したのが特徴で、今月17日には、出荷台数が500万台を突破したと発表、PS4に食い下がっている。日本市場でも今年9月に投入する計画だ。
PS4がXbox Oneを販売台数で上回っていることについて、ゲーム雑誌を発行するKADOKAWAの浜村弘一常務取締役は「ゲームソフトの数は差がない。PS4が約400ドル(約4万992円)、Xboxが約500ドルで、何より100ドルの差が大きかった」と指摘する。このため、MSは注目ソフトの値下げなどに踏み切っているという。
今後は、家庭用ゲーム機の製造・販売が解禁された中国での展開もシェア争いに影響しそうだ。外資系企業は当局の審査が条件のうえ、海賊版が広まるなどのリスクもあるが、巨大な市場は魅力的だ。
SCEは市場調査などを行うため、今月に現地に事業部を設置。PS4などのゲーム機販売を「積極的に検討していく」という。MSもXbox Oneの投入を視野に入れており、両社の戦略が注目される。