国内の風力発電に“小旋風” 「洋上」計画本格化、日本の強み生かす
更新日本の風力発電のほとんどは陸上風力だが、ソフトバンクは茨城県神栖市の沖合で１０万キロワットの洋上風力の建設を計画。発電設備を海底に固定する「着床式」で、１７年の運転開始を予定している。
日立造船も住友電気工業などと共同で新潟県村上市の沖合で、国内最大級となる２２万キロワットの着床式洋上風力の建設を計画。事業化調査を経て、２０年度をめどに着工し、２４年度の運転開始を目指している。
着床式に適した遠浅の海が日本では少ないため、海に浮かぶ「浮体式」の開発が普及の鍵を握るといわれる。
日本風力発電協会は今後、洋上風力の普及が進み、３０年度には風力全体の５割弱が洋上になると予測する。
国内の風力発電の規模拡大は“黒船来航”ともいうべき外資参入の動きも招いている。
北米や南米に発電所を持ち、総出力１６０万キロワットを誇る米国の風力発電大手、パターンエナジー（カリフォルニア州）は今年１月、ソフトバンクが筆頭株主だった風力発電開発会社グリーンパワーインベストメント（ＧＰＩ、東京都）を買収し、高知県や青森県で計画する風力発電所の建設に参画する。