開発したのは、同センター臨床研究支援部室長の松下由実医師を代表とするチーム。メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）対策で実績を上げた日本のプログラムをベースに改良を加えた。

　生活習慣病は、食文化や生活スタイルが大きく影響することから、その国に合わせてプログラムを組み替える必要がある。このため、松下氏らは７年前から、ベトナム政府や国立病院などの協力を得て、現地の食習慣などを調査・研究してきた。

　毎日の摂取量を減らす「食事目標」の予防項目に、フォーやベトナムコーヒーなどベトナム人が好む食品を含めた。センターは「ベトナム用をアレンジすることで、各国に対応できる」としている。

　具体的な使い方は、患者や予備軍がスマートフォン（高機能携帯電話）のアプリなどからプログラムにアクセスし、「ビールの摂取量を減らす」「ウオーキングを行う」といった予防メニューを選択。医師など専門家の指導を受けながら一定期間予防に取り組み、症状の改善に結びつける。

　ネット環境さえ整っていれば使えるため、医師が遠隔地から指導することも可能だ。松下氏は「医療人材が不足している多くのエリアで役立つ」としている。

　同センターが途上国の生活習慣病対策に乗り出したのは、経済発展に伴い、富裕層を中心に患者が急増してきたため。国際糖尿病連合は、２０３０年のインドネシアの糖尿病人口について、現在の１・５倍に当たる１１８０万人、フィリピンは７４３万人などと予測している。

　ところが、多くの国では健診システムが未整備で、専門家も不足。無自覚で放置されるケースが多く、世界保健機関（ＷＨＯ）も警告を発してきた。

　センターは、指導医の育成や地域における健診態勢づくりを含めた総合的なシステムとして提供し、途上国に生活習慣病対策が根付くよう支援を行う。