ちょっと便利に

　在宅介護用の電動ベッドといえば、介助しやすい高さに調節できたり、背上げ・脚上げ機能やサイドレール（転落防止の側面柵）が付いたりなど、高い機能を備えた特殊寝台。購入すれば何十万円もする高価なベッドでも、介護保険の福祉用具としてレンタルできれば、自己負担が月額１千円程度からで済むこともあり、介護保険が導入された平成１２年度から家庭に普及した。

　このため、介護が必要な人のものと考えがちだが、ベッドメーカー「フランスベッド」（東京都新宿区）は介護保険の対象外のシニアをターゲットにした商品に力を入れる。５月に発売した電動ベッド用新商品「腹部圧迫軽減マットレス」は病院・施設や介護保険対象の在宅介護向け商品のほか、一般家庭向けもそろえた。

　電動ベッドの背上げ機能を使うと、自分で体を動かすのが困難な人は上半身がずり落ち、腹部が圧迫される。新商品は２枚重ねにしたマットレスの体に接する側が上方にスライドし、体のずり落ちを軽減する。

　健康な人なら自分で姿勢を調節すれば済むが、広報担当者は「起き上がりがつらい人が生活をちょっと便利にするもの。活動的に過ごすため、介護が必要になる前から使っていただきたい」。

　読書用などに電動リクライニングベッドが広がっていることを踏まえ、マットレスだけの取り換えを可能にした。一般家庭向けは本体価格１２万５千円（シングル）からで、内部構造は失禁などへの対策や動作サポートより寝心地を重視したスプリング。見た目もインテリア調だ。

　高齢化に伴い、同社の売り上げは介護レンタル関連事業が伸び、インテリア事業を上回っている。高齢者人口が「団塊の世代」の仲間入りで約３２００万人となったことを受け、このうち介護保険を利用していない約２６００万人を「アクティブシニア」と位置付けて商品開発を進める。

　自前で購入

　「これからは団塊の世代が高齢者。６５～７０歳の元気な高齢者が最大のマーケットになる」と話すのは、家具メーカー「コイズミファニテック」（大阪市西成区）の高齢者家具担当者だ。

　介護保険給付による電動ベッドのレンタルは、１８年度の介護保険法改正で要介護１以下の介護度の軽い人が原則、給付の対象外となった。それまでレンタルしていた利用者が返却した一方、自前で購入する人が増えたという。

　こうした層を対象にした電動ベッドの売れ筋は「腰の悪い方用に起き上がるのが楽になるタイプ」で、背上げ時にマットレスが後方にスライドして腹部圧迫を軽減する機能を備えている。１０万円を切る商品もあるなど比較的手頃な価格設定のため、「自前で購入する利用者にとって値頃感がある」のも人気の理由のようだ。

　ベッドは長く使ううえに高額な商品。買い替えるときは機能も含めて検討してみては。

　■介護用は施設向けが伸びる

　介護用電動ベッド（特殊寝台）は介護施設向けの需要が伸びている。

　国内のベッド製造業者で構成する全日本ベッド工業会（東京都台東区）によると、国産ベッドの生産が輸入品に押され、厳しい状況にある中、介護用電動ベッドは生産数をほぼ維持している。

　平成１２年度に介護保険が導入されて以降、年間約３３万台で推移していた。１８年度の介護保険改正に伴い、保険給付による介護用電動ベッドのレンタルが制限され、１９年度は約１７万台に落ち込んだが、その後は２５万台程度に回復。レンタルは増えていないが、高齢化で介護施設が増加したため、施設向けが増えたという。

　■福祉用具貸与（レンタル）

　車椅子や介護用電動ベッド（特殊寝台）などを借りられる介護保険の在宅サービスの一つ。利用者の自立支援や介護者の負担軽減が目的で、利用者はレンタル料の１割を負担する。対象種目はほかに、床ずれ防止用具や体位変換器、歩行器、歩行補助つえ、手すり（取り付け工事を伴わないもの）などがあり、介護度などによって利用できる種目が異なる。