イチゴ狩りで談笑

　甘酸っぱい香りが漂うビニールハウスで、出会ったばかりの男女が赤いイチゴをほおばり談笑していた。５月末、宮城県山元町で開催された「イチゴ狩り恋活バスツアー」。町内を巡りながら恋人づくりのきっかけにと、若者有志が企画し、町外から２３人が訪れた。

　山元町は、津波で全面積の４割近くが浸水、６００人以上が犠牲になった。「当時のことを忘れてほしくない」と、ツアーの企画者の一人、復興支援団体「スタンドアップ亘理」（同県亘理町）の加藤正純代表（３３）は力を込める。イチゴ狩りの前には、バスの中で地元の語り部が当時の状況を振り返り、被害に遭った町立中浜小を訪れた。

　仙台市の女性会社員（３８）は「来る機会がなかった被災地で、震災についてあらためて考えることができた」と話す。加藤さんは「結婚するカップルが生まれ、思い出の場所として何度も来てほしい」と期待する。

　仙台市の旅行会社「たびむすび」は、被災地ツアーは徐々に減少している一方、観光客を呼び込むため、企画を工夫する会社やＮＰＯ法人も多いと指摘する。この夏、たびむすびは「猫の島」として有名な宮城県石巻市の田代島へのツアーを実施。猫をきっかけに被害にも目を向けてほしいといい、稲葉雅子社長は「刻々と変化する被災地を、一人でも多く見続けて」と願う。

　住民と温かな出会い

　「なますにホタテが入っている人は当たり。入っていない人は、また食べに来て」。７月上旬、岩手県陸前高田市を訪れた約２０人に向かって、主婦の菊池清子さん（６６）がちゃめっ気たっぷりに話し掛けた。テーブルの上には、菊池さんら６人の「お母さん」が地元の食材をふんだんに使って用意した煮物やお菓子。大阪府能勢町の自営業、中植重治さん（５１）は「被災地での温かな出会いがうれしい。次は何を作ってくれるんだろうって楽しみになります」と目を細めた。

　企画したのは、市内でツアーを手掛ける「まるごとりくぜんたかた協議会」。地元住民との交流をテーマに、昨年７月から漁業や農業の体験を団体旅行客に提案する。協議会の伊藤雅人さん（３３）は「来る人、住む人を増やし、高齢化が深刻な市全体の活性化にもつなげたい」と語った。

　≪宿泊者数、震災前に戻らず≫

　東日本大震災で大きな被害を受けた岩手、宮城、福島３県は現在も観光で苦戦している。鉄道や宿泊施設などインフラ面が復旧途上なのに加え、東京電力福島第１原発事故の風評被害が依然として影を落としている。

　観光庁の統計によると、観光客の宿泊は３県とも震災前の水準に戻っていない。観光客向けの宿泊施設（従業員１０人以上）の延べ宿泊者数は、２０１０年が３県で計約１１８０万人だったのに対し、１４年は約１０５２万。震災前の８９％にとどまっている。この間、全国が８％伸ばしているのと比べると対照的だ。

　１４年に宮城県の観光地やイベントに訪れた人は、１０年と比べ９３．４％まで回復。しかし沿岸部の石巻圏域で６３．８％、気仙沼圏域で５５．３％と津波被害が大きかった地域で低迷が目立つ。そのため、県は本年度、民間の宿泊施設と観光集客施設を新設する際の整備費を３分の２補助することを決めた。

　県観光課の高橋剛彦課長は「ＪＲ仙石線が５月に全線再開するなど、交通網が整いつつある。宿泊施設も後押しし、観光客をさらに誘致したい」と語った。

　一方、福島県観光交流課の担当者は「風評被害の払拭が一番の課題」と話す。教育旅行に力を入れており、各地の教育委員会などに「放射線量は安全なレベル」と呼び掛け、東北の文化や自然とともに、防災も学べることをアピールしている。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

　■復興ツーリズム　被災地を巡り、被害の状況や防災について学ぶ研修や旅行。東日本大震災から４年４カ月が経過した現在は、復旧・復興に向けて進められる工事現場などが視察コースに組まれており、学校や企業など団体で訪れるケースも多い。阪神大震災などほかの災害や、広島・長崎の原爆被害と同じように、津波や東京電力福島第１原発事故を体験した地元の人たちが、当時の様子を伝える「語り部」活動も盛んに行われている。