２０２０年東京五輪で開催都市が提案する追加種目の選定は８日、８国際競技連盟に対するヒアリングが終わった。選考レースでは日本で人気の高い野球・ソフトボールが最有力だが、ＩＯＣは若者へのアピールを意識してローラースポーツに注目しており、大会組織委員会は選手数の上限の中で難しい調整を迫られそうだ。

　ＩＯＣが重視

　「プレーすることも見ることもいかに楽しいかを世界に知ってほしい。五輪は素晴らしい機会だ」。７日に行われたヒアリング後の世界野球ソフトボール連盟（ＷＢＳＣ）の記者会見で、日本プロ野球最多の通算８６８本塁打の記録を持つ王貞治氏は０８年北京五輪以来となる復帰を訴えた。

　野球は日本のメダル獲得が有望で、全国的な盛り上がりが期待できる。ＷＢＳＣは、入場券収入は約５６億円に上ると試算した。フラッカリ会長は「五輪に付加価値をもたらす」と自信を示した。

　国際サーフィン協会のアギーレ会長はファッション性の高いマリンスポーツとして浸透しているとし「世界中の若者の注目を集める」とＰＲ。世界スカッシュ連盟のラマチャンドラン会長は大規模施設が不要で「低コストで行える」と訴えた。いずれも日本での人気は野球に劣るが、ＩＯＣが重視する「若者」と「コスト」を強く意識した。

　スケボー有力

　ＩＯＣは昨年１２月の総会で承認した改革「五輪アジェンダ２０２０」で、五輪開催の魅力を高めるため開催都市に追加種目を提案する権利を認めた。一方、６月の理事会で、五輪運動へのレガシー（遺産）や開催経費など３５の評価項目を決定。選考は日本での人気だけでなく、さまざまな観点から行われる。

　注目されるのは「若者重視」の姿勢だ。ＩＯＣは若者のスポーツ離れを危ぶむと同時に、若年層の関心を引けば「テレビ視聴者やビジネス戦略にも好影響をもたらす」（コーツ副会長）との思惑もある。６月の記者会見で、追加種目について問われたバッハ会長は「若者に魅力的な種目の提案を期待する」と、選考する組織委にメッセージを送った。

　日本の関係者の間では「ＩＯＣはスケートボードを推している」とささやかれる。国際ローラースポーツ連盟が組織委に提出した計画案には、種目に「ストリートスケートボード」が含まれた。ＩＯＣのデュビ五輪統括部長はローラースポーツを「将来的な潜在能力がある」と評価。冬季五輪で定着したスノーボードと同様の効果を期待していることがうかがえる。

　選手上限５００人

　ＩＯＣは追加できる種目数は明言していないが、コーツ副会長は１日、追加種目の選手数は上限の目安を５００人とすると述べた。今後は、上限内で種目をどう組み合わせて選ぶかが鍵となりそうだ。

　各連盟が提出した計画案によると、選手数は野球・ソフトボールが最多で計３１２人。仮に、日本の多くのファンが望むこの２種目を採用しても、まだ１８８人分の種目を入れられる。

　他の連盟では、日本伝統の空手は９６人を基本とし、最少はスポーツクライミングの６０人、最多はローラースポーツの１６０～２４０人。空手の関係者は「５００人なら３つの連盟の種目が採用になるのでは」と予想する。組織委は、提案種目を決める９月２８日の理事会まで、国内の希望とＩＯＣの意向とのバランスを考慮して選考を進める見通しだ。

　≪「ボランティア参加希望」わずか２２％≫

　内閣府が８日に発表した２０２０年東京五輪・パラリンピックに関する世論調査で、五輪大会に関心があると答えた人が８１．９％に上る一方で、実際に競技場などに「観戦に行きたい」とする回答は５１．２％だった。

　また、大会の開催時にボランティアとして参加したいという人は２２．７％にとどまった。年齢別でみると２０代が３１．０％で最も高く、年齢が上がるほど低下傾向にあり、７０歳以上は１１．１％だった。東京２３区在住者に限ると４１．５％だった。

　大会への関心が高いにもかかわらず、ボランティア意識が低いことについて、文部科学省の担当者は「まだ大会まで５年あり、ボランティア活動の情報発信が十分ではないのだろう」と分析している。

　一方、大会で期待される効果（複数回答）については「障害者への理解の向上」（４４．４％）が最も多く、「スポーツの振興」（３９．２％）、「交通インフラの利便性の向上」（３８．５％）が続いた。

　調査は今年６月に全国の２０歳以上の３０００人を対象に面接で実施した。１８７３人から回答があった。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）