出直しの決断自体は評価できる。しかし、どうしても「遅すぎる」との思いがぬぐえない。最終的に２５２０億円まで膨れあがった総工費には、早くから批判が集まっていた。決断のタイミングは、いくらでもあったからだ。

　白紙撤回すれば招致時の国際公約に違反するだの、１９年秋のラグビー・ワールドカップ（Ｗ杯）に間に合わないだの、何かと理由をつけて抵抗する人たちがいた。いざ撤回を決めたらどうか。７月２９日にクアラルンプールで開かれたＩＯＣ理事会で「公約違反」を問う声はほとんど上がらず、バッハ会長に至っては「変更は当然あるべきこと」と述べた。ラグビーＷ杯も結局犠牲となった。いったい何を恐れていたのかと思う。

　もっと早く決断していれば、すでに契約したデザインや設計などの費用約５９億円の大半が無駄になることはなかった。ラグビーＷ杯にも間に合わせることができたかもしれない。大会組織委員会の森喜朗会長は７月、産経新聞のインタビューに旧計画の維持を「メンツの問題」と語ったが、そのために多くの金と時間が奪われた。にもかかわらず、政治家も役人も建築家も、誰も自ら責任を取ろうとしない。新国立競技場をめぐる混乱は、金や時間だけでなく、何より国民から東京五輪・パラリンピックに対する“熱”をも奪い去った気がしてならない。

　新計画の策定にあたり、政府はこれまで置き去りにされていた感のあるスポーツ界の声を積極的に聞き始めた。また、インターネットを利用したパブリックコメント（意見公募）も実施する方向で検討に入った。

　金や時間と違い、祝祭への“熱”は取り戻すことができる。開幕まで５年。アスリートや国民の声を聴こうとする姿勢が政権維持のための点数稼ぎに終わるのではなく、新たなスポーツの「聖地」に反映されることを願ってやまない。（森本利優／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）