首都圏に「大型物流拠点」続々　ネット通販拡大で需要急増 (2/2ページ)

　こうした通販会社のニーズを満たすため、倉庫・物流事業者は、首都圏近郊で交通アクセスが良好な立地に施設を建設するほか、設備面では自動仕分け装置を導入する。各社とも、ニーズはまだ旺盛であることから、「今後も物件を探して、施設の新設を図っていく」（ＧＬプロパティーズの帖佐義之社長）ことが続きそうだ。

　佐川急便の新施設は、延べ床面積が７万５２６６平方メートルで、複数のテナントが入れる構造となっている。

　２種類の自動仕分け装置を使って、商品の入荷から検品、梱包、出荷までを一括してサポートできる。さらに取扱商品も精密機械、電子部品、医療機器、書籍、アパレルなど幅広く対応できる。