日立製作所、東芝、ソニー3社の中小型パネル事業を統合したジャパンディスプレイは16日、高解像度のフルハイビジョン(フルHD)に対応し、消費電力も抑えたタブレット端末用液晶パネルを年内にも投入する方針を明らかにした。
省電力パネルに力を入れるシャープに対抗するほか、シェアを伸ばす台湾や韓国メーカーとの差別化を図る。
ジャパンディスプレイが得意とするのは、独自技術を用い統合前の3社の強みを合わせた高精細で低消費電力の液晶パネル。これまではフルHDに対応するスマートフォン(高機能携帯)向けパネルの供給を拡大してきた。
タブレット向けについても、すでに試作品が完成。「顧客の反応もいい」(ジャパンディスプレイの大塚周一社長)としており、年内の出荷開始を目指す。
タブレット向け高精細パネルの普及はこれからだが、シャープが経営再建に向け注力する低消費電力の「IGZO」技術を搭載した製品をKDDI向けに提供するなど、開発競争が激化している。