米グーグルの基本ソフト(OS)を搭載したノート型パソコン「クロームブック」は、東芝のほか、他のパソコンメーカーも国内投入を検討している。グーグルは低価格を武器に、パソコンOSで約9割のシェアを握り、市場に君臨している米マイクロソフト(MS)の牙城を切り崩そうとしている。
東芝は2月から北米でクロームブックの販売を始めた。担当者は「教育用途の需要が大きく販売を決めた」と話す。米国ではオンラインで作成した教材やテストを、学生がクロームブックを使って、閲覧・解答するカリキュラムを導入する教育機関が増えている。
端末価格の安さに加え、起動時にOSなどが更新され、管理する手間が省けるメリットもあり、企業の利用も目立っているという。
米調査会社のNPDによると、2013年の米国市場の法人向けパソコン(タブレット端末など含む)の売り上げ台数で、クロームブックのシェアは、前年の0・2%から8・2%に急上昇。ノート型に限れば20%のシェアを占めた。
取り扱いメーカーも当初は、韓国サムスン電子など新興勢力が中心だったが、昨年から大手の米ヒューレット・パッカード(HP)が発売。今年から東芝のほか、米デルも投入した。