高炉など再開のめど立たず　長引けば自動車生産に影響も　新日鉄住金名古屋事故

　３日に起きた新日鉄住金名古屋製鉄所（愛知県東海市）の爆発事故は一夜明けた４日、火災や煙の噴出が収まったものの、火災の原因が特定できず、高炉などの主要設備は稼働できない状態が続いている。長期間止まる事態になれば、取引先である自動車メーカーなど顧客への打撃は避けられなくなる。

　新日鉄住金によると、火災は４日午前３時半ごろに鎮火。同社では警察などの現場検証を踏まえ、原因を特定できないと高炉などの稼働は再開しない方針だ。

　取引先の自動車各社は「６日まで国内の全工場は稼働できる」（トヨタ自動車）、「今のところ影響はない」（三菱自動車）と当面は在庫で賄えそうだ。東日本大震災でサプライチェーン（供給網）が寸断された教訓から、各社が在庫量を増やしていた効果が出た格好だ。

　ただ、自動車各社は名古屋製鉄所で生産される製品の半分にあたる年約３００万トンの供給を受けているだけに「今年に入って黒煙発生などトラブル続きの上、現時点で再開のめどが立っていないのは不安だ」（大手自動車幹部）との声も上がる。

　新日鉄住金によると、名古屋製鉄所の製品在庫は５日分程度。稼働停止が長期化すれば、他製鉄所からの供給も視野に入れるが、他製鉄所もフル稼働に近く、これまで通りの製品供給は厳しくなる恐れがある。

　一刻も早い原因特定と稼働再開が喫緊の課題となっている。