自動車各社、研究開発・設備投資に７００億円積み増し　安全・環境技術を強化 (1/2ページ)

　平成２６年９月中間決算で好業績を達成した自動車メーカーが、２７年３月期の研究開発費を従来計画から増額する動きが相次いでいる。増額は設備投資も含めて大手４社合計で７００億円に上る。安全・環境技術などの開発を強化し、今後の競争に向けて先手を打つ狙いだ。増益企業が国内投資や賃金を増やし、景気の好循環につなげていくことは日本経済の再生の面でも欠かせない。（田村龍彦）

　「せっかく利益が出ているから、何に使うかといえば商品か技術。生き残るにはそれしかない」

　中間期で過去最高の営業、最終利益を確保した富士重工業。吉永泰之社長はこう強調し、通期の試験研究費を従来より１００億円多い８４０億円に増やすと説明した。プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）に代表される環境対応車や衝突被害軽減ブレーキなどの開発を加速。外部機関への試験委託費用などに充てる。

　中間期の最終利益が１兆円を突破したトヨタ自動車は、過去最高を計画していた通期の研究開発費を２００億円積み増し、９８００億円にした。

　同社は「将来への種まきであり、持続的成長の基盤になる」と説明。「究極のエコカー」といわれる燃料電池車（ＦＣＶ）などの先端技術や安全技術の開発などを強化する。