2月の東京の風物詩となり、全国各地で開かれている都市型市民マラソンの先駆けとなった東京マラソンが今年10回目を迎える。マラソン大会の企画運営を手掛けるアールビーズは愛好者の裾野を広げようと、さまざまな施策を打ち出している。橋本治朗社長は「世界各国では全人口の1%がランニング愛好者とされている。一方、日本での全国平均は0.3%なので、今後3倍の伸びしろがある」と期待を込めている。
--今年の抱負は
「東京マラソンが始まって今年で10回目になり、いろいろな意味で節目を迎えた。東京以降、大阪、神戸でも都市型マラソンが誕生し、昨年からは富山、金沢、岡山が加わった。今年は水戸、鹿児島でも始まる。政令指定都市をほぼ網羅して、日本の市民マラソンは一つの到達点に達し、幅広く定着したといえるだろう」
--これからの課題は
「大都市の大会参加者が増えたのはいいが、各地域の小さな大会の参加者が減り、集客に苦労するようになった。募集したのに応募が少なく開催を断念した大会もある。これまで草の根で市民ランナーを支えてきた小さな大会へのてこ入れは真剣に考えないといけない」
--普及を加速させるには
「大会ではランナーが主役だが、応援する家族に対する視点が欠けている。その地域に来てくれる応援の人も大会参加者の一人だ。大会は日曜日開催がほとんどだが、例えば土曜日に家族向けのイベントを開催して前日から現地入りしてもらう。各地の名所や食事など魅力をアピールして、地域興しの一環とすれば地域活性化にもなる」