技術者不足のＩＴ業界、離職防止・海外で人材確保　育成講座も人気 (1/2ページ)

　インターネットサービスの急拡大に伴い、ＩＴ技術者の人手不足が深刻だ。システム開発などＩＴ関連企業は社内制度の改革で離職を防いで人材を確保したり、海外への発注を増やしたりして対応している。技術者を育成する講座も就職活動のセールスポイントにしたい人たちから人気だ。

　帰属意識高める

　「私と一緒に充実感を味わえる時間をつくっていきましょう」

　４月下旬、システム開発を受託する「アイエスエイプラン」（東京）の本社で、２０１６年度の「リーダー」に選ばれた社員１０人が同僚約４０人を前に指導方針について、それぞれ演説した。１０年度から、社内の人間関係を深めるため、業務上の上司とは別に、指導や相談を担当するリーダーを自分たちで決める制度を導入した。

　３年前、リーダー制度が魅力で同社への転職を決めた３０代の男性社員は「システム開発では、取引先企業に数カ月間通って作業し、終われば次の取引先企業へ行くのが一般的。前の会社では知らない同僚がかなりいた」と話す。

　会社への帰属意識が低い働き方に疑問を感じていた糸川淳一社長は「同僚と協力してより良いシステムの提案ができる強い組織にしたかった」と狙いを説明。離職率は制度導入前の１５％前後から１５年度には３％まで低下したという。

　独立行政法人「情報処理推進機構」が１５年度に実施した調査では、回答した１０３１社のうち、技術者が「大幅に不足している」「やや不足している」と感じる企業は計９１．２％で、１１年度に比べ２６．５ポイント上昇した。