車載電池素材へ積極投資　化学大手など需要増見込む

　化学や石油元売りの大手企業などが、自動車に搭載するリチウムイオン電池素材の増産や開発に相次いで乗り出している。電気自動車をはじめとする電動車両への需要増が見込まれるためで、積極的に投資し収益を拡大させたい考えだ。

　化学メーカーでは、旭化成が電池に使われる「セパレータ」と呼ばれる絶縁体の製造能力を現在の年間６億平方メートルから２０２０年までに約８割増の約１１億平方メートルに拡大する。世界最大手として「さらなる成長に備えたい」（広報担当者）との考えで、２５０億円程度を投資する方針だ。

　スマートフォンやパソコン向けのセパレータを扱っている帝人も車載向けへの参入を検討している。１７年度中にも約３０億円を投じて韓国にある子会社の製造ラインの増設を予定する。

　石油元売りの出光興産も車載用電池の新規参入を目指しており、石油精製の過程で培った技術を応用し、電池の容量や耐久性を高める材料の開発に力を入れる。自動車メーカーと連携し、２５年ごろには量産化にこぎ着けたい考えだ。

　世界的に環境規制が厳しくなる中、自動車各社は電気自動車やプラグインハイブリッド車といった環境対応車の開発を急いでいる。国内ではトヨタ自動車が２０年までに電気自動車に本格参入することを検討しているほか、ホンダも３０年をめどに四輪販売台数の３分の２を電動車両にする方針を示している。

　リチウムイオン電池市場について、出光興産事業化推進室の山本徳行室長は、「電動車両の技術の軸は電池だ。これから需要が本格化する」と話している。