ＮＥＤＯ、ＥＶ向け全固体電池の実用化着手　競争優位確保へ産学官連携

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）は１５日、電気自動車（ＥＶ）普及の鍵を握るとされる次世代電池「全固体電池」の実用化に向け、２期目の研究開発を始めたと発表した。自動車大手や電池メーカーなどと連携し、２０２２年度までに短時間充電で長距離走行が可能なＥＶを実現するための基盤技術を開発。世界的なＥＶシフトで電池技術の開発競争が激化する中、オールジャパンで競争優位を確保する。

　産学官で進める２期目の研究開発は約１００億円を投じ２２年度までの５カ年計画で始動。参画企業は材料メーカー約１０社で進めた１期目の開発陣容を２３社に大幅拡充。トヨタ自動車や日産自動車のほか、ＧＳユアサやパナソニックなどの電池メーカーも加わった。

　開発では少ない電池でも航続距離を稼げるよう、電池の基本性能の一つ「エネルギー密度」を、現在主流のリチウムイオン電池の３倍に相当する１リットル当たり６００ワット時まで向上。さらに１０分で急速充電が完了できるようにするほか、製造コストも低減。電池評価技術の国際標準化も目指す方針だ。

　全固体電池はリチウムイオン電池の電解液を固体にしたもので、液漏れや発火の恐れが少ないほか、航続距離の長さでも優位性がある。

　このため、ＥＶ市場攻略に欠かせない本命電池として注目を集め、中韓や欧州勢などが猛攻に出ている。

　ＮＥＤＯ蓄電池技術開発室長の細井敬氏は「産業界で設計手法を共有し、世界で勝てる電池を３０年ごろに市場に出せるようにしたい」と述べた。