心の病、10~20代社員に急増 企業調査

 鬱病など心の病にかかる社員が最も多い年代は10~20代だと答えた企業の割合が、3年間で急増し、27.9%に達したことが、日本生産性本部の調査で分かった。

 40代が多いと答えた企業は35.8%で、30代も32.6%を占めるが、それに迫る勢いで若者の割合が上昇している。同本部は「若者でも責任の重い仕事を任される一方、見合ったポストや権限は与えられず、不調に陥る人が増えている」と分析している。

 調査は2017年7月から9月にかけて全国の企業を対象に実施し、221社が回答。心の病にかかる社員が最も多い年代を尋ねたところ、10~20代は、前回の14年調査の18.4%から10ポイント近く上昇した。調査を始めた02年以降、この年代は10%台で推移しており、急増ぶりが目立った。

 40代は前回調査から3.4ポイント増加し、30代は6.2ポイントの減少。50代以上は3.7%で、前回より0.7ポイント減った。

 14年以降、新卒採用は学生に有利な「売り手市場」化が進み、企業が採用確保を優先して実際の仕事量などを正確に伝えず、若者が入社後にギャップの大きさに苦しんでいる恐れもある。同本部は「仕事量が多く、高い質を求める企業は、心の病が増加傾向にある。若者に自信を持たせるサポートが必要だ」としている。