ネット依存の中高生９３万人、厚労省研究班が公表　学校欠席などの恐れ

　病的なインターネット依存が疑われる中高生が５年間でほぼ倍増し、全国で推計９３万人に上ることが、３１日に公表された厚生労働省研究班（代表・尾崎米厚鳥取大教授）の調査で分かった。スマートフォンなどを使ったオンラインゲームや会員制交流サイト（ＳＮＳ）の普及が影響を与えたとみられる。学校を欠席したり睡眠障害につながる恐れもあり、対策が急務だ。

　研究班は昨年１２月～今年２月、全国の中学４８校・高校５５校から計６万４４１７人の回答を得た。ネット依存に関しての質問は平成２４年以来２回目。

　「ネットをやめようとしたがうまくいかなかった」「大切な人間関係を台無しにした」などネット依存に関する８項目の質問に５個以上当てはまる人を、ネットの「病的使用」と位置付けた。その結果、中学男子の１０．６％（前回４．４％）、女子の１４．３％（同７．７％）、高校男子１３．２％（同７．６％）、女子１８．９％（同１１．２％）が該当した。推計では９３万人で、前回の調査の５１万人からほぼ倍増した。

　質問に３～４個当てはまる人を「不適応使用」とし、これら予備軍を含めると計２５４万人に上る。女子の方が高い傾向にあるが、研究班は「メールなどＳＮＳに没頭する女子が多い」としている。

　ネット依存で問題を起こした経験の中では、「成績低下」が５割と最多で、次いで「居眠り」「遅刻」「友達とのトラブル」の順だった。