【ビジネスアイコラム】
投資家の間で、「ヒンデンバーグの予兆」なる株価現象が話題になっている。ニューヨーク証券取引所において、過去52週間の高値と安値を更新した銘柄数がそれぞれ全体の2.8%超、指数が50日前以上の水準、上昇銘柄から下落銘柄を差し引いた数字(19日移動平均と39日移動平均の差)がマイナス-といった複数の条件が合致した場合は株価急落の恐れがあるという。
要するに、典型的なテクニカル分析だ。株価が高値圏にあるときに、見かけ上は上昇相場でも、目をこらしてみると分裂症のように銘柄間格差がある状態を指す。4月以降、「ヒンデンバーグの予兆」現象は3回起きているそうだ。
ただ、「ヒンデンバーグの予兆」が起きても、実際に株価が急落する確率は、過去のデータによると25%程度しかないらしい。25%という数字を高いと見るか、低いと見るかは人それぞれだろうが、50%以上ないのならば、「予兆」と呼ぶのは仰々しいだろう。せいぜい「予兆」と「迷信」の中間点ぐらいではないのか。