ロボット活用で変わる農業　完全無人運転のトラクター実用化も (1/3ページ)

　農業従事者の減少や高齢化を受け、ロボットを農業に応用する研究が加速している。特に農業機械の主力であるトラクターは、自動運転型の試験販売が始まり、遠隔操作による完全無人運転の実用化も目前だ。夜間、誰もいない農場で黙々とロボットが作業するのも夢物語ではない。肉体労働をできるだけ減らし、農家は知恵や経験が必要な作業に特化する。ロボットと人間の協業が農場で始まろうとしている。

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　◆位置情報の精度向上

　直進走行を自動化して手放し運転ができるアシスト型の農機は既に市販されている。ただ、無人運転には精度の高い位置情報が必要だ。これまでは、米国が運用する衛星利用測位システム（ＧＰＳ）の情報と、地上の基地局の電波による補正情報を組み合わせて使ってきた。衛星が常に真上にあるとは限らず、地形の影響を受けて１０メートル近い誤差が出ることもある。

　しかし、６月１日に準天頂衛星「みちびき２号機」が打ち上げられ、年内に３、４号機も打ち上げられる。日本上空を各機が交代しながら２４時間カバーできるようになる。真上から電波を受けるため、位置情報の誤差は数センチまで縮まると期待されている。

　制度面でも、農林水産省が「道路では自動走行させない」「農場には使用者以外は立ち入らない」などを盛り込んだガイドラインを３月にまとめた。こうした条件整備を受け、クボタは６月１日、自動運転できるトラクターの試験販売を始めた。

　農水省のガイドラインは、人が農場で見守ることを大前提としており、北海道大大学院農学研究院の野口伸教授らのチームは、次の目標を遠隔操作による完全無人運転に置いている。それには、ロボット化された農機が自分で周囲を観察して、異常や危険を察知し、停止や回避する必要がある。

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