■中国市場を失っても「協会の理念」を貫いた
こうなると、中国に喧嘩を売ったWTAがiQiyiをはじめとする中国のスポンサーから広告料を徴収するのは難しくなるだろう。ひいては、チャイナマネー以外の財源から開催費や優勝賞金を捻出しなければならない。この点について、サイモンCEOは「経済的な影響はどうであれ、世界中のリーダーが声を上げ続け、彭帥さんをはじめとする世界中の女性に正義がもたらされることを願う」と、依然として強気の姿勢を崩していない。
WTAは1970年代、男性優位だったテニス界で女性選手の地位向上のために設立された。当時8倍あったといわれる男女の賞金格差を是正し、女性選手の育成に努めてきたWTAにとって、女性選手の人権の尊重は大事な理念の一つだ。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、WTAは今回の中国市場撤退で少なくとも2000万ドル（23億円）を失う見込みだが、CEOの声明からも分かる通り、これまでの実績を失うことに比べたら“むしろ安い”と感じてもおかしくない。
■バッハ会長による「ビデオ電話」発表の謎
ところで、彭帥さんの安否が世界中で心配される中、IOCのトーマス・バッハ会長が11月24日、彭帥さんとビデオ電話を実施したと突如発表したことを疑問に感じた読者は多いのではないだろうか。彭帥さんは2016年のリオ五輪を最後に五輪には出場しておらず、また競技団体でもないIOCがなぜコンタクトをとったのか？ と。
背景には、開幕を2カ月後に控える北京冬季五輪がある。中国はただでさえ、新疆ウイグル自治区やチベット自治区での人権問題に加え、香港への国家安全維持法の導入など、過去数年にわたり西側諸国の不興を買っている。彭帥さんの人権問題で中国への疑念はさらに深まっているわけだが、これに混乱の輪をかけているのが“ぼったくり男爵”バッハ会長だ。
■五輪に飛び火しないよう根回しをしたつもりが…
サイモンCEOがWTAファイナルズの中国開催中止を発表した際には、バッハ会長は2度目の通話を行い、彭帥さんの安全をアピールした。さらに驚くべきことに、英国のサン紙（電子版）は、彭帥さんに関係を迫ったとされる張前副首相とバッハ会長ががっちりと握手する写真を掲載。これでは、北京五輪の成功のため動いたというより、張氏をかばうために収拾をつけようとバッハ会長が努力しているようにも見えてしまう。
こうしたIOCの動きは、北京五輪への選手派遣を懸念する国々への必死のアピールなのだろうが、かえってその疑義が深まるばかりといったところか。実際に、米国は12月6日、ついに北京冬季五輪への外交的ボイコットを決めた。オーストラリア、英国、カナダも相次いで表明しており、彭帥さん問題が五輪に飛び火しないよう根回しをしていたバッハ会長の努力も奏功しなかったようだ。
■テニス界の騒動が五輪を巻き込んだ問題に
WTAのように、今後中国から離反するスポーツ団体は出てくるのだろうか。男子テニス協会（ATP）のように中国側の対応に懸念を表明している組織はあるものの、テニス界以外に追随の動きはまだ出ていない。
しかし、北京冬季五輪への「外交的ボイコット」については9日時点で4カ国に上っており、今後おそらく複数の同盟国も同調することになるだろう。サイモンCEOの断固たる態度が米国の決定に追い風になった、とする向きもある。
WTAの2022年日程は現時点で発表されていないが、オーストラリアのスポーツメディア「フォックススポーツ」は、「中国は厳しいコロナ対策を行っており、五輪を除く主要な国際スポーツ大会の開催はいずれにしてもなさそうだ」と、大会ができないのは“あくまでコロナのため”と伝えている。となると、コロナ禍が落ち着く頃、世界のスポーツ界は中国に対しどのようなリアクションをとるのか、引き続き注視する必要がありそうだ。
「チャイナマネーをもらわない」という犠牲を払いながらも、中国からの脱却を明確にしたWTA。形はやや違うが、欧米諸国が中国の政策に対しノーを突きつける格好にもなった。中国での五輪開催が目前に迫る中、WTAの判断を「単なる一競技団体の決断」と見るのは軽率すぎる。各国は「政治とスポーツ」とのバランスをどう取るか、難しい舵取りを迫られている。
さかい もとみ（さかい・もとみ）ジャーナリスト
1965年名古屋生まれ。日大国際関係学部卒。香港で15年余り暮らしたのち、2008年8月からロンドン在住、日本人の妻と２人暮らし。在英ジャーナリストとして、日本国内の媒体向けに記事を執筆。旅行業にも従事し、英国訪問の日本人らのアテンド役も担う。
（ジャーナリスト さかい もとみ）
