大手総合商社の業績が好調だ。令和４年３月期は７社がそろって過去最高の連結最終利益を予想。中でも三井物産と伊藤忠商事、三菱商事の３社は８千億円の大台をうかがっている。
業績好調の最大の要因は原油や天然ガス、石炭といった資源価格の高騰だ。
４日に３年４～１２月期決算を発表した住友商事は、最終利益が３３５１億円と、１１３７億円の赤字だった前年同期から黒字転換した上に過去最高も更新。これに伴い４年３月期の通期予想を従来比８００億円増の４６００億円に引き上げた。塩見勝最高財務責任者（ＣＦＯ）はオンライン記者会見で「世界的な経済活動の再開に伴う収益機会を着実に取り込み、資源価格上昇も追い風となった」と述べた。
三井物産と伊藤忠、三菱商事は「三つどもえ」の業界首位争いを展開。４年３月期に最終利益８２００億円を予想する伊藤忠と三菱に対し、三井物産は２００億円多い８４００億円を見込んでおり、最終的にどこがトップとなってもおかしくない状況だ。資源高に加え、非資源事業でも自動車販売や建材事業など幅広い事業が寄与している。
各社は、市況変動に左右されやすい資源事業への依存を減らしてきたが、三井物産の内田貴和ＣＦＯは「一定の成果が得られている」と話す。
