弱まる会社と従業員の結びつき　海外は横ばい、上昇「日本は特徴的」

エクスペリエンス管理プラットフォームを提供する米 IT 企業、クアルトリクスの日本法人は、2021年の従業員と会社の結びつき（エンゲージメント）について調査を行い、日本では愛社精神や帰属意識が低下しているとする結果を発表した。グローバルやアジア太平洋地域では横ばい、または若干の上昇という結果になったため、日本の変化は「特徴的」だとしている。

同社は調査をもとに従業員のエンゲージメントを数値化した。20年から21年にかけての変化を見ると、グローバルでは20年の66ポイントから変動がなかったのに対し、日本では45ポイントから37ポイントに低下していた。

以前から日本のエンゲージメントは世界平均と比べて低い傾向にあるが、新型コロナウイルス禍初期の会社の対応でエンゲージメントが高まり、その反動で2021年は大幅に下がったという。

エンゲージメントを左右する要因について調べたところ「仕事から得られる活力」がトップで、「自社でのキャリア展望」「変革に適応するためのサポート」「自社の将来展望」などが続いた。先行きが不透明な世の中だからこそ、自身のキャリアや会社に対する展望がエンゲージメントを左右する要因になったと同社は分析している。

また、20年の調査では「チームの仕事に誇り」「会社の一員であることを実感」「仕事をするときの安心感」などの回答が多かったが、21年の調査では上位に入っていない。

日本の継続勤務意向は20年の76ポイントから70ポイントに低下した。転職の動きが活発でないとされる日本でも、1つの企業に長く在籍するという考えが弱まっているとみられる。労働市場の流動性の低さから、コロナ禍による価値観の変化をきっかけとした「大量退職時代」が欧米のように訪れるとは考えにくいが、機会があれば転職を考える人が増えているようだ。

調査は21年8月から11月にかけて、フルタイムで働く18歳以上の従業員を対象に行われた。回答者の総計は2万496人、日本からの回答者は1020人だった。