■国難対策はオールジャパンで
【嘉門雅史（かもん・まさし）京都大名誉教授、環境地盤工学研究所理事長】
高齢化、インフラの老朽化が進む中で巨大地震や激甚化する気象災害などに向き合う道を探らねばならない。こうした状況下で社会の継続性をどう求めるのか。日頃から災害発生時のことを想定し地域の防災力を高める必要がある。究極的には次世代に望ましい地球環境を残すということになるが、世代を超え価値観を共有するために工学技術が果たす役割が大きいことを東日本大震災は示した。
【勝見武（かつみ・たけし）・京都大院地球環境学堂教授（地盤環境工学、廃棄物処理）】 自然災害で生じた廃棄物処理は復旧・復興の出発点で、その進行に大きな影響を与えるため、円滑な運用が必要だ。そのために情報共有が欠かせないが、その内容はさまざまな立場の関係者が理解、判断できるものでなければらない。この東日本大震災の経験は今後の災害にも生かしうる。自然災害は避けられないが、過去に学び未来を創造することで命をつないでいくことは可能なのだと思う。
【中野正樹（なかの・まさき）・名古屋大院工学研究科教授（土木工学）】 社会構造の変化に伴い自然災害による被害も複雑化する状況下で被害を最小限にするには想定しうる膨大なデータを処理し事前防災に取り組む必要がある。このため、東日本大震災での災害廃棄物処理の経験をもとにＡＩ（人工知能）でプロセスを最適化し平時から災害発生後まで一貫した対応を目指す管理システムの開発を進めている。このシステムは社会の構成者全員が利用できてこそ役立てられるものだ。（編集委員 北村理）
