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コロナ後遺症を官民学連携で大規模調査

新型コロナウイルスの後遺症について説明する大阪大学の忽那賢志教授=大阪府豊中市
新型コロナウイルスの後遺症について説明する大阪大学の忽那賢志教授=大阪府豊中市

豊中市は、新型コロナウイルス感染者の後遺症について、大阪大学大学院医学系研究科と臨床試験情報などを発信するIT企業「Buzzreach(バズリーチ)」(東京)と連携して5月から本格的な調査に乗り出すことを発表した。対象者は3万人超に達する見込みで、これだけの大規模調査は全国初という。

新型コロナの後遺症をめぐっては、倦怠(けんたい)感や息苦しさ、記憶障害、脱毛などが報告されている。だが、いつまで後遺症は続くのかや変異株、ワクチン接種の影響など明らかになっていないことは少なくない。市保健所でも、後遺症に関する相談が1日約10件も寄せられているという。

新型コロナウイルスの後遺症調査について説明する長内繁樹・大阪府豊中市長と大阪大学の忽那賢志教授、バズリーチの猪川崇輝CEO(左から)=豊中市役所
新型コロナウイルスの後遺症調査について説明する長内繁樹・大阪府豊中市長と大阪大学の忽那賢志教授、バズリーチの猪川崇輝CEO(左から)=豊中市役所

調査では同研究科の忽那賢志(くつなさとし)教授(感染制御学)の監修のもと、バズリーチのアプリを活用して、過去に感染が確認された市民を対象にしたアンケートを継続的に行って後遺症の実態を把握し、その後の支援につなげていく。5月から調査に乗りだし、今秋ごろにはデータの分析結果をまとめる方針。

市役所で会見した忽那教授は「後遺症についてはまだわからないことが多い。市民の全面的な協力を得て長期的な追跡調査をして、今後のコロナ治療に生かしたい」と話し、長内繁樹市長は「保健所を持つ市として、官民学が連携して、それぞれの得意分野でコロナ禍を乗り越えたい」と話している。


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