スマホ・自動車・家電の動向展望　思わず買いたくなる新商品はある？ (2/7ページ)

　ドコモは昨年９月末時点で１万４千局だったＬＴＥ基地局を今年３月までに２万３千局に増設。ソフトバンクも３月に２万局とする計画だ。順調にいけば、ＬＴＥの人口カバー率は都市部を中心に３月にも９割近くに達する見通しだ。

　ＬＴＥの利用可能エリア拡大に伴い、対応機種の普及も急速に進みそうだ。

　平成２２年に日本初のＬＴＥサービス「Ｘｉ（クロッシィ）」を始めたドコモは、昨年１２月時点でＬＴＥ対応機種の契約数が計８００万件を突破した。

　ドコモを追うＫＤＤＩ、ソフトバンクは昨年９月発売のアイフォーン５でＬＴＥを導入。人気機種アイフォーンをてこに「サービスを垂直立ち上げし、一気に抜く」（田中孝司ＫＤＤＩ社長）構えだ。両社とも２４年冬から２５年春にかけて発売するアンドロイド搭載のスマホでも、全機種がＬＴＥ対応となる。

　こうしたなかで、浮沈のカギを握りそうなのはやはりアイフォーンだ。ＭＭ総研によると、昨年４～９月の携帯電話端末の国内出荷台数（メーカー別）は、アイフォーンを扱う米アップルが計４５７万台で首位となり、２位富士通、３位シャープを大きく引き離した。特に「アイフォーン５の爆発的な勢いは当面続きそう」（ＭＭ総研の横田英明研究部長）だ。

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