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同様に日銀が4月に発表したリポートでは、住宅ローンに占めるの頭金の割合が、年々低下傾向にあり、「信用コストが増大して住宅ローンの採算が一段と悪化する可能性がある」と警鐘を鳴らした。借り手の若年化と返済長期化が、信用リスクを高めているためだ。
ドイツ証券の山田能伸シニアアナリストは「本来、住宅ローンは信用リスクが低い。だが、低金利競争という“価格破壊”でリスクが蓄積すれば、今後、与信費用が膨張する恐れがある」と指摘し、銀行経営に疑義を投げかけた。
2008年のリーマン・ショックを招いた米国のサブプライムローン問題は、信用度の低い借り手による住宅ローンの貸し倒れが発端だった。
「当時の米国と現在の日本は大きく異なる」(アナリスト)というが、銀行貸し出しに占める住宅ローンの割合は異例の高い水準にあり、銀行経営に及ぼす影響も今まで以上に大きくなっている。金融機関には、リスク管理のさらなる高度化が不可欠となる。(塩原永久)