デジタル家電「質重視」、脱デフレの兆し　薄型テレビの平均単価上昇 (1/4ページ)

　価格下落が続いたデジタル家電に価格上昇の兆しが見え始めた。薄型テレビなどのメーカーが利益率を重視した販売戦略を打ち出したことに加え、消費者も「安さ」から「質重視」の姿勢に移りつつあるためで、日本経済のデフレ脱却の象徴となる可能性もある。

　「年末商戦は（高精細映像規格の）４Ｋなどの販売を強化し、黒字化を目指す」（ソニーの加藤優最高財務責任者）

　「４Ｋや（画面の）大型化で価格を上げる。黒字にしたい」（東芝の久保誠副社長）

　１０月下旬の２０１３年９月中間決算説明会。テレビ事業で苦戦するメーカー幹部は、相次いで高付加価値モデルによる巻き返しを目指す考えを示した。

　利益重視へ転換

　国内販売シェア首位のシャープは年末・年始商戦に向け、４６型（想定価格約２６万円）から８０型（同約８８万円）の新製品を投入。フルハイビジョン（ＨＤ）ながら４Ｋ並みという解像度を売りにしている。

３２型の割安モデルに注力し、結果として価格下落を招いた