「日本経済に明るさ」
デジタルカメラのトレンドも同様だ。カメラ機能を搭載するスマートフォン(高機能携帯電話)の台頭でコンパクトカメラ市場は縮小気味だが、高画質の高級コンパクトの販売は悪くない。
コンパクトの平均単価(BCN調べ)は今年1月、1万2900円まで落ち込んだものの、10月は1万7800円まで回復したほどだ。
本格的な撮影が可能な一眼レフやミラーレス一眼といったレンズ交換式カメラの販売も、ジワジワと上昇している。景気低迷が長期化する欧州の販売が苦戦するのと対照的で、キヤノンの田中稔三副社長は「日本経済に明るさが見えた結果だ」と分析する。
薄型テレビをはじめとする耐久消費財の価格下落は、デフレ長期化の一因とされてきた。