同時に太陽光発電、消費電力の見える化、断熱性能の強化、全面的な発光ダイオード(LED)照明の採用、昼間の光の利用など、さまざまな環境配慮技術を導入。これらの省エネ手法の組み合わせにより、プレハブタイプの従来型の仮設事務所と比べ、年間の電力購入量を最大約63%削減できるという。
加えて、仮設事務所内の書棚やテーブル、イスといった家具類も、同じ小径木を使って作り付けにすることで、デザイン性が高く快適な空間を生み出すことにもつながる。
実証実験の第1号として昨年12月に、神奈川県内のマルチテナント型物流施設の工事現場で、大林組が1階建て・広さ10坪(33平方メートル)程度のECOサイトハウスを建設し、自社の工事事務所として利用した。このときはシステム工法による施工性の評価に加え、環境効果の測定、解体後に再利用が可能な部材の割合などを調査。現在は千葉県内の教育施設の工事現場で、2件目の実証実験を始めようとしているところだ。