ソニーを除く電機大手7社の2013年4~12月期連結決算が4日出そろった。最大手の日立製作所は、14年3月期の連結営業利益を前期比21%増の5100億円に上方修正。1991年3月期の5064億円を上回り、23年ぶりの過去最高益更新となる。鉄道インフラや自動車関連などの成長事業が好調なためだ。リーマン・ショックに伴う景気低迷や、中韓勢との競争に敗れ、不振を極めていた「日の丸電機」を復活に導く案内役を果たす。
「新興国経済の心配はあるが、(14年)1~3月期は大丈夫だと思う」。記者会見した日立の最高財務責任者(CFO)の中村豊明副社長はこう述べ、最高益更新に自信を示した。
見事な復活を遂げた同社だが、リーマン・ショックの影響を受けた08年度には7873億円と、日本の製造業で過去最大の最終赤字に陥るなど、沈没寸前の巨艦だった。
危機回避のために矢継ぎ早に実施したのがハードディスク駆動装置(HDD)事業の譲渡やテレビの自社生産終了などの構造改革だ。その一方で、エネルギーや交通など社会インフラや情報通信(IT)に経営資源を投入することで、V字回復を果たした。