10人が出場
採用にあたっては、日本オリンピック委員会(JOC)が仲介役となった。JOCは「息の長い支援」を目指し、2010年に「アスナビ」と名づけたプロジェクトを開始。選手と企業を橋渡しするもので、企業にとっては、雇用形態などをある程度、自由に決められる上、チームを抱えるのに比べ支出を抑えられる利点がある。
選手にとっては引退後も社員として働けるため安心して競技に打ち込める。社会貢献意識の高まりも追い風となり、これまで28人が採用されソチ五輪には10人が出場した。採用企業には、太陽生命保険や東海東京証券も名を連ねる。
五輪に出場するトップアスリートでも潤沢な活動資金に恵まれているのはごく一部だ。人気種目のフィギュアスケートでは男子で金メダルに輝いた羽生結弦(ゆづる)は全日本空輸(ANA)所属で遠征費などを同社が負担。スキージャンプの葛西紀明は土屋ホーム、ノルディック複合の渡部暁斗は北野建設というこれまでも五輪選手を多く輩出してきた名門実業団に所属する。