再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度の導入を追い風に、太陽光発電システムの国内市場が急拡大している。旺盛な需要を取り込もうと、中国や韓国など海外メーカーの参入も相次いでいる。ただ、買い取り制度は今後縮小される可能性もあり、市場拡大がいつまで続くかは未知数だ。
「最新技術によって日本市場で活躍していきたい」
東京都内で26日開幕した太陽電池の国際見本市「PV EXPO 2014」。中国の太陽電池大手JAソーラーの劉勇最高執行責任者(COO)は今春、光が弱くても効率よく発電できる太陽電池の新製品を日本に投入すると発表した。同社は日本で今年、60万キロワット分の太陽電池を販売する計画。大規模太陽光発電所(メガソーラー)向けの販売を強化し、昨年実績の約1.5倍を目指す。
太陽光発電協会によると、2013年の太陽電池の国内出荷量は約750万キロワットと前年の3倍に達し、5年連続で過去最高を記録した。このうち海外勢のシェアは28%。価格競争力を武器に、前年から5ポイント伸びた。