９月のスーパー売上高は１％減　百貨店、コンビニと並び６カ月連続の前年割れ

　日本チェーンストア協会が２１日発表した９月の全国スーパー売上高は、既存店ベースで前年同月比１・０％減となった。消費税率が引き上げられた４月以降、６カ月連続で前年実績を下回り、消費回復の遅れが目立つ。天候不順の影響もあって、食料品、衣料品など、主要分野すべてが前年同月を下回った。

　百貨店、コンビニエンスストアと並んで６カ月連続の前年割れとなった。

　９月は昨年よりも日曜日が１日少なかったことから、同協会では「事実上前年並みの水準。消費の回復は着実に進んでいる」という。ただ６カ月連続の前年割れには、台風などの天候要因に加え、円安によるガソリン高騰など、家計負担のため地方を中心に「回復の足取りは重い」と、分析した。

　食料品では、週末に台風が直撃するなどの影響で、行楽のお弁当関連であるすしなどの総菜が不振となった。また、９月から値上げが相次いだ乳製品やハム・ソーセージの販売が減少している。

　衣料品ではカジュアル衣料の動きはよかったが、紳士向けではスーツやジャケット、婦人物でもフォーマルやカットソーなどが不振。同協会では「消費の二極化が進む中で、スーパー側が提案する商品と消費者のニーズにずれが生じている可能性もある」と分析している。