再生医療団体、米と提携　月内にも国際標準化の先導狙う (2/3ページ)

　また、日本企業は米国の再生医療団体などに加盟しないと米国の最新技術に関する情報などを得られなかったが、提携によって情報交換が素早くスムーズに行えるようになる見込みだ。「最先端の情報を対等に共有できれば技術開発で大きなメリットになる」（関係者）という。

　国内では、自己培養の表皮や軟骨といった再生医療関連製品の治験を短縮する改正薬事法などが２０１４年１１月に施行されたこともあり、再生医療に関わる企業の間では「ルール作りで日本が世界をリードできれば、再生医療技術だけでなく医療機器や細胞培養などを含めた市場を世界で創出するチャンスになる」との期待が高まっている。

現在は１４０を超える企業や大学などが参加