技術上のめどをつけた同社は環境配慮コンクリートの応用に向けた展望を描きつつある。最大のセールスポイントであるCO2排出量の大幅削減などを前面に打ち出し、ダムや橋脚に用いられる大きな塊状の「マスコンクリート」や、防波堤や護岸といった港湾構造物、地下道を建設する上での地中構造物などで幅広く適用できるとにらむ。また独立行政法人土木研究所と共同で、こうした低炭素タイプのコンクリートの設計・工事に関するガイドラインとマニュアルをまとめる予定。今後の展望について同社は「国土交通省の案件も含めて環境配慮コンクリートを積極的に技術提案に活用したい」と意気込みをみせる。(森田晶宏)