MFETHDは、フォークリフト事業とエンジン・過給器事業を2本柱とし、20年度に売上高を1兆円と、15年度の7300億円から大幅に引き上げ、営業利益1000億円の達成を目指す。前川社長は「当社は(三菱重工から)独自に経営できる権限が与えられており、他社との提携も積極的に行いたい」とさらなる再編に前向きだ。
脱「自前主義」の決断
三菱重工が、こうした事業再編を加速したのは、13年に宮永俊一社長が就任してからだ。
戦前から船舶や重機、航空機などを製造する同社は「中小企業の集合体」と呼ばれるほど多くの事業を抱える。製品数も一時は700まで膨らんだ時期もあった。だが、この30年間の売上高は3兆円前後で推移し、成長できずにいた。
日立製作所との製鉄機械事業統合を00年にまとめた実績を持つ宮永氏は、トップとなって、社内の各事業に残る“自前主義”の古い体質を徹底的に排除することを決断。「国内市場が右肩下がりになる中で生き残りを図るには海外に活路を見いださざるを得なくなっている」と強調し、売却や統合も含めた事業再編を国内外で積極的に仕掛ける姿勢に転じた。