製鉄機械事業は、今ではIHIや独シーメンスとも統合し、世界トップ級の会社に変貌している。14年には仏重電大手アルストムの買収にも名乗りを上げた。また、同年には日立と火力発電事業の統合会社を設立。世界シェアでトップを目指す。
製鉄機械と火力発電、今回のMFETの3つの合弁会社は三菱重工の売上高の約半分を占める。だが、それぞれが独自の意思決定によるスピード経営を実践。さらなるM&A(企業の合併・統合)も視野に「17年度に連結売上高を5兆円に引き上げたい」(宮永社長)考えだ。
ユニキャリアHDを売却した産業革新機構の志賀俊之会長は、「日本は企業数が多すぎて再編が少ない。健康体の時こそ統合を進めるべきだ」と指摘。三菱重工の姿勢を支持する。
日本で複数の事業を抱える企業は多いが、ある投資ファンド関係者は「リスクを恐れるあまり、再編に慎重な企業が多い」と話す。
三菱重工が牽引(けんいん)する事業再編の成功事例が増えることで、他社にも再編機運が広がる可能性がある。(黄金崎元)