化学大手各社、「機能商品」の育成強化　原油安に黄信号、再編活発化も (2/5ページ)

　各社は、原油安を背景に好業績を謳歌（おうか）している。基礎原料のナフサ（粗成ガソリン）価格が下落し、製品価格との差が開いたためだ。

　人口減などによる国内市場の縮小を見越し、コスト削減や生産集約に取り組んできたことも業績好調に寄与している。

　隠れた供給過剰

　ナフサから作る代表的な石化製品で、さまざまな製品の元となるエチレンは、国内需要が１９９７年の５９６万トンをピークに減少。直近では５００万トンを割り込んでいる。このため、１４年に三菱ケミカルＨＤが鹿島コンビナート（茨城県）の設備１基を停止。昨年は、住友化学が千葉コンビナートの設備をやめて国内生産から撤退した。今年４月にも、三菱ケミカルＨＤと旭化成が岡山県の水島コンビナートにおけるエチレン設備の運営を統合し、２基から１基に減らしたばかりだ。

　そのかいあって、国内エチレン設備はフル稼働状態を維持。石油化学工業協会（石化協）が２６日に発表した４月の稼働率は９６．７％と、採算ラインとされる９０％を２９カ月連続で上回った。石化協の淡輪敏会長代行（三井化学社長）は「需給は１７年途中まで緩まないのでは」と話し、高稼働が当面続くと予測する。

円高が進むなどして輸出がしぼめば、余剰は一気に表面化