無料通信アプリのLINEも、売上高の3割超をゲームなどのコンテンツ事業が占める大手だ。出沢剛社長は、「数字に大きな動きはないが、引き続き注視したい」と話す。「スマホサービスの中での時間の取り合いになるとは限らない」と、スマホ利用時間の総量が増えた可能性を示唆する。
だが、株式市場ではゲーム会社の株価は軟調だ。特にスマホ向けが主力の企業の下落率は大きく、米国でポケモンGOの提供が始まった7日の終値と比較して10%超の大幅安が目立つ。
楽天証券経済研究所の今中能夫アナリストは、「ブームが長く続けば、他社への影響が出てくるだろう」と指摘。多くのスマホゲームはゲーム内で使える「アイテム(道具)」がランダムで当たる「ガチャ」という手法で課金しているが、ポケモンGOは異なる。
ポケモンGOのヒットが長期化すれば、「ガチャを使ったゲームから利用者が徐々に離れる」と予測する。
一方で、老舗メーカー、コナミホールディングスの中野治副社長は、「業界が脚光を浴び、市場自体が広がった」と期待感を示す。SMBC日興証券の前田栄二シニアアナリストも、「ゲーム以外に時間を割いていた人がポケモンGOに入ってきており、業界にとってポジティブだ」と分析している。(高橋寛次)