結局、カタールを含むアジア・サッカー連盟(AFC)所属の4カ国が参戦した22年大会招致への影響を考慮し、中国は26年招致の凍結を表明したが、11年に買収疑惑で失脚したモハメド・ビン・ハマムAFC前会長(65)=カタール=は当時、中国が26年大会に立候補する事を望んでいたと伝えられた。
FIFA内では「アジア」に分類されるカタールだが、本来、「中東」という区分けが一般的だ。11年のFIFA会長選に立候補(後に辞退)していたハマム氏が、現職のゼップ・ブラッター会長(78)を破り、FIFAのトップに就いていたら、2022年は中東開催と位置づけ、2026年大会をアジアに持ってきた可能性も否定できない。
習主席の「個人的な夢」
また、FIFAの現体制下でも、13億人超の人口を抱える中国は有望な市場だ。中国のソーラーパネルメーカー「英利集団」は10年南アフリカ大会、14年ブラジル大会の公式スポンサーになった。それまで中国国内でもほぼ無名に近かった企業が、W杯スポンサーになってしまう中国の経済力も魅力的に映るだろう。ブラッター会長が「サッカーの起源は中国だ」とする中国の主張を認めたことに対しては、「サッカーの商業化」との批判も噴出しているが…。