2020年東京五輪・パラリンピックの招致決定から8日で1年。国内外の注目が集まる世紀のイベントだけに、スポーツ界は金メダルの大幅な獲得増を目指し選手強化を急いでいる。費用高騰から会場計画はスリム化の方向で調整が進む一方、首都の鉄道を変貌させる新線構想が次々と浮上している。
「金」世界3位内に
「大会の成功には日本選手団の活躍が欠かせない」。日本オリンピック委員会(JOC)の竹田恒和(つねかず)会長は、20~33個の金メダルを獲得し世界3位に入る目標を設定した。前回の12年ロンドン大会は金7個。16年のブラジル・リオデジャネイロ大会をステップに大幅増を狙う。国には五輪までの6年間で1000億円以上の選手強化費を要望した。
JOCは14年度から、寄宿制でジュニア選手を育成する「エリートアカデミー」に射撃と水泳の飛び込みを加え、5競技に事業を拡大した。文部科学省も14年度に、16~20歳の有望選手を重点強化する新プロジェクトに13億7000万円を充て、競技団体を支援している。