これに対し、全国から「食の安全への認識が甘い」という非難が殺到。今回、踏み込んだ対策をとらざるをえなかった。自主回収費用を補償するリコール保険にも未加入で、「業績への影響は大きい」としている。
初動の対応を誤り業績悪化を招いた例はほかにもあり、昨年12月に子会社旧「アクリフーズ」群馬工場で農薬が検出された「マルハニチロホールディングス(HD)」は、消費者による異臭の指摘から発表まで1カ月半もかかるなどして信頼を失墜。冷凍食品の販売が落ち込んで、2014年3月期の最終利益は前期比4割の大幅減となった。
大手食品メーカー関係者によると、「異物混入リスクはなくせない」と指摘。それだからこそ、業績への影響や信頼失墜を抑えるため、「リコール保険への加入や、原因の早期特定のための体制づくりといった危機管理が大切」という。
円安や原材料費の高騰は食品メーカーの減益要因となっており、各社は相次いで冷凍食品などを値上げしている。消費者の買い控えが広がる可能性もある中、「食の安全」への対応を誤れば、業績への一層の重しになりかねない。(SANKEI EXPRESS)