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STAP細胞存在否定 検証打ち切り 理研発表 小保方氏退職へ (4/4ページ)

2014.12.20 07:00

STAP細胞の検証結果についての記者会見に臨む理化学研究所の相沢慎一特任顧問(左から2人目)ら=2014年12月19日午前、東京都港区(共同)

STAP細胞の検証結果についての記者会見に臨む理化学研究所の相沢慎一特任顧問(左から2人目)ら=2014年12月19日午前、東京都港区(共同)【拡大】

  • STAP細胞問題の経緯=2014年1月~2014年12月。※理研提供

 小保方氏は今回の会見に姿を見せなかった。理研は本人の体調を考慮したとしているが、これまでの主張を否定する重大な結果が出たのだから、小保方氏はその理由を自らの言葉できちんと説明すべきだった。つらい立場だが、それが科学者としての責任だろう。

 日本を代表する研究機関の理研で起きたSTAP問題は、科学への信頼を大きく揺るがした。細胞の存在を実証できなかったことで多くの人が落胆し、不信を強めたに違いない。科学史に残る汚点といえる。

 日本の科学研究は近年、降圧剤の臨床研究のデータ操作問題や研究費の不正請求など問題が相次いでいる。国は研究不正の防止に関する新たな指針を来年度から運用する計画だが、実効性は未知数だ。

 STAP問題の背景には小保方氏の未熟さだけでなく、指導的な立場だった共同研究者による検証が不十分だったことなど、多くの複合的な要因が潜んでいた。理研は検証実験の打ち切りで幕を下ろすのではなく、今後の追加調査の結果も踏まえ、科学界の手本となる再発防止策を打ち出し、信頼回復に全力を挙げなくてはならない。(長内洋介/SANKEI EXPRESS

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