米利上げや中国人民元安、原油安などが世界的な株安に連鎖する市場動乱の背景を、12日付の英紙フィナンシャル・タイムズ(アジア版)は、米著名投資家、ジョージ・ソロス氏の投資理論「reflexivity(リフレキシビティ=相互反射性)」を用いて説明している。
同紙は、米FRBや日銀など世界の中央銀行の狙いと反作用する世界的な連鎖安について、「市場が独自の現実をつくりあげ、それがさらなる資産価格の下落と経済成長の低迷を強いている」と指摘。ソロス氏が「リフレキシビティ」と呼んだ状況と解説し、投資家が直面する「巨大なリスク」と警鐘を鳴らした。
同紙の金融コラムニスト、ジュリアン・テット氏も同日付のコラムで、価格下落と投資家の不安が相互作用で増幅された市場は「ソロス氏が『リフレキシビティ』と表現した状態を示している」と指摘する。
もともと、ソロス氏が1980年代後半に自著の中で提起した投資理論。同氏は最近では、中国の人民元・株安ショックに「ハードランディングは不可避」と発言し物議を醸した。