比較可能なデータがそろう１９９２年度以降では、過去最低の水準に沈んだ。薄型テレビを中心に発展してきた日本の電機産業の深刻ぶりを浮き彫りにした格好だ。

　分野別では、薄型テレビなどの映像機器が５６．７％減の７７９５億円。２０１１年７月の地上デジタル放送開始でテレビの需要が先食いされ、販売台数も販売価格も下落が進んでいた。

　映像機器以外の分野も販売は振るわなかった。ラジオなどの音声機器は１８．０％減の１１９５億円。また、カーナビなどの車載機器は８．３％減の５７４９億円だった。

　昨年度の薄型テレビの出荷台数は５７６万６０００台で、６割超のマイナス。サイズ別では２９型以下が約７割減まで落ち込み、特に小型タイプを中心に厳しい状況となっている。