ただ、低迷する据え置き型ゲーム機「ＷｉｉＵ（ウィー・ユー）」や携帯型ゲーム機「ニンテンドー３ＤＳ」の確実なテコ入れ策に掲げたのは、自社ソフトの集中投入が中心で、先行きには懸念もある。

　「目標達成は可能。到達できない想定は今はしていない」

　大阪市内で行われた２４日の決算発表会見で、岩田社長は強気な発言を繰り返した。自信の裏には、最終損益（２５年３月期）を黒字にした円安による為替差益の“追い風”や、今夏以降にＷｉｉＵの逆ざやが解消されるとの見通しがある。

　だが、スマートフォン（高機能携帯電話）向けゲームなどに押され、本業の「肝」であるゲーム機の売り上げが伸びない致命的な“弱点”はまだ克服できていない。

　２５年３月期のＷｉｉＵ本体の販売台数は３４５万台（１月末に示した販売計画では、４百万台）、ソフトは１３４２万本（同１６００万本）と見込みを下回った。３ＤＳ本体の販売は１３９５万台（同１５００万台）、ソフトは４９６１万本（同５０００万本）にとどまった。

　岩田社長は、販売低迷の要因がソフト不足とした。しかし、ＷｉｉＵは発売時にも自社の人気ソフトを投入しており、人気ソフト「スーパーマリオブラザーズ」など、“過去の遺産”にも陰りがある。

　「ソフトがヒットするかは不透明で、ゲーム機の確実に好転を保証するとはいえない」（証券アナリスト）との見方も根強い。

　過去には、５５５２億円（２１年３月期）の営業利益を達成した実績もあり、コミットメントの１千億円は「決して冒険ではなく、堅実な目標」（業界関係者）と楽観的な声もある。

　だがソニーが年末に次世代ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）４」を投入するなど、今後も激しい競合が想定されるだけに、目標達成の先行きは不透明だ。