営業利益は４．１％増の３３７２億円。円安が追い風になっており、売上高で５１４０億円、営業利益で２１７６億円の押し上げ効果があった。オフィス向け複写機や家庭向けプリンターなども好調だった。

　不振が際立ったのがデジタルカメラだ。コンパクトカメラは市場縮小が続き、販売台数は１３２０万台にとどまり、前期から約３割減少した。これまで増加が続いていた主力の一眼レフなどレンズ交換式カメラも７６５万台と初めて前期（８２０万台）を下回った。

　不振の理由について、田中稔三副社長は記者会見で「消費者の行動が変わってきた。今まではレンズ交換式に魅力があったが（スマホなどと比べて）優先順位がトップではなくなった」と説明した。

　同時に発表した１４年１２月期の連結業績予想は、売上高が３．２％増の３兆８５００億円、最終利益は４．１％増の２４００億円と増収増益を見込んだ。

　レンズ交換式カメラは「今までと１８０度違った変化があるので、対応できる態勢をつくりたい」（田中副社長）として採算を重視した商品構成に見直す。コンパクトカメラもラインアップを絞り込む方針だ。販売台数目標について、レンズ交換式が７６０万台、コンパクトが１０５０万台とした。